ウォシュレット コロナ。 新型コロナは公衆トイレで感染の危険 あり! 糞口感染の可能性が指摘される

ノロウイルス対策のため、ウォシュレット・ウォームレット・普通便座に次...

ウォシュレット コロナ

連日、新型コロナウィルスの感染拡大のニュースで溢れていますが、ついに政府も重たい腰を上げました。 大規模な人が集まるスポーツ・文化イベントに対し、中止または延期の措置を取ることを要請したのです。 政府の公式声明として、これまでの「自粛は求めない」という姿勢から大きく変わってきています。 遅きに失した感は否めませんが、初動の遅い政府が動き出したということは、それだけ感染の脅威が身近に迫っているということを意味します。 待ったなしの状況ですが、いま私たちに出来ることは、『まず自分(家族)が感染しないこと』です。 これに尽きます。 マスク・うがい・手洗いなどの実施、不要不急の外出を避けることなど、既に実践されている方も多いと思いますが、それらを効果的に行うために『正しい知識』を身につけることも必要です。 今回の記事では、感染経路として注目されている『糞口感染』についてまとめていきたいと思います。 糞口感染(経口感染)とは? あまり聞きなれない言葉かもしれませんが、書いて字のごとく排泄物に含まれる病原体が手などを介して口から感染する事を指します。 (経口感染の内、排泄物を介するものを特に糞口感染と呼びます。 ) ウィルスの種類にもよりますが、感染した人・動物の排泄物には同じくウィルスが含まれていることがあります。 それが、何らかの形で他人の手に付着し、口を介して感染が拡大していきます。 (尿は基本的に無菌で排泄されるため、問題となるのは主に糞です。 ) 一般的なイメージとして、排泄物に触れる機会は限られるため、あまり重要視されない傾向がありますが、空気感染・飛沫感染・接触感染などに並び、感染経路として大きな割合を占めるものです。 糞口感染する代表的なウィルスとしてはノロウイルス、ロタウイルス、赤痢、コレラなどが挙げられます。 食中毒や嘔吐下痢症などは糞口感染での感染が多くみられる病気です。 今回の新型コロナウィルスについて、中国での感染拡大当初から糞口感染の可能性が指摘されていました。 感染力が強いこともありますが、感染拡大のスピードがあまりにも早いため、空気感染・接触感染以外の感染経路が疑われていたためです。 というのも、感染者の排泄物にウィルスが含まれるということは、それらが含まれる下水にもウィルスが含まれている、ということなのです。 以前、新型SARSが蔓延した際には、集合住宅の下水配管を介して、一人の感染者から集合住宅全体に感染が拡大した事実もあります。 特に新型コロナウィルスは、ウィルスとしての寿命がインフルエンザウィルスよりも長いことが分かっているため、こうした感染の可能性が高いと指摘されていたのです。 (詳細はのホームページをご確認下さい。 ) 公衆トイレは危険? 糞口感染を考えたとき、直接的に感染の可能性のある場所として『公衆トイレ』が挙げられます。 駅や公園、ショッピングモール、コンビニなど、ありとあらゆる所に設置されており、利用する機会も多いかと思います。 自宅のトイレとは違い、不特定多数の人が利用する目的で設置されているため、誰がどのように使用しているか分からず、新型コロナウィルスに限らず利用する際には注意が必要です。 直接的に排泄物が表に出る場所ですから、目に見えなくとも、便器やその周辺、手すり、ドアノブ(鍵)、手洗い場周辺など、ウィルスが付着している可能性は大いに考えられます。 こういった糞口感染を防ぐためにも、個人で出来る対策として、 ・可能な限り公衆トイレを使用しない ・やむを得ず使用する場合は出来る限りトイレ内の設備に触れない ・便座に座る際は、除菌シートなどでよく拭く ・トイレを出た後で改めて手洗いを行う などが挙げられます。 ハンドドライヤーは注意 やむを得ず公衆トイレを利用した際に注意しなければいけない点として、ハンドドライヤーも挙げられます。 手洗いをした後に手を乾かすために利用するものですが、ここでも感染が起こる可能性があります。 基本的に、用を足した後、手洗いをしてから利用するハンドドライヤーですが、手洗いが不十分だった場合、ウィルスを含んだ水が溜まってしまっている可能性があるためです。 また、感染者が手洗い不十分なまま使用すると、送風によってウィルスを周囲へ拡散してしまう可能性もあります。 もちろん、大多数の利用者は十分な手洗いを実施しているかとは思いますが、不特定多数が利用する以上、ない、とは言い切れません。 利用を控えるに越したことはないですが、やむを得ず利用する際には、こういった可能性にも留意して(持参のハンドタオルを使うなど)利用するように心掛けてください。 自身への感染を防ぐためのみならず、周囲への感染を拡げないためにも、こういった意識を高く持って生活することをおススメします。 (他にも新型コロナウィルス関連の記事を書いています。 お時間があればご一読ください。 ) ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・•

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ウォシュレットがアメリカでバカ売れ コロナのおかげでようやく普及へ

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なぜなら素晴らしいものを持っているからだ。 それはウォシュレットだ。 ビデはアラブ圏でも人気だが、この日本のウォシュレットというシャワートイレは別格だ。 暖房便座、脱臭、さらに脱湿などの機能が付いた、人気があるTOTOの高級トイレは、アジアの家庭、レストラン、公共施設では欠かせないものとなっている。 TOTOは1980年、日本で最初にビデと一体化した電気トイレ「ウォシュレット」を販売した。 1917年に設立されたTOTOは、エコ洗浄など節水機能が付いたサステナブルなトイレを製造することで環境を改善させるという責任に誇りを持っている。 TOTOのいくつかのビデには独自のオプションもある。 用を足したときの恥ずかしい音を隠すことができる複数の流水音、メロディまである。 最新商品のウォシュレットには多くのオプションがあり、水温、噴出力や噴出方向の調節などができる。 消費者は噴出のスピードや強弱を選ぶことができる。 ほとんどのウォシュレットには男性用と女性用の2つのジェットがある。 下部の操作パネルによって、便座の操作がすぐできてしまう。 しかし最新のウォシュレットは操作パネルが壁にあるため、ユーザーはリラックスしながら用を足すことができる。 公式ウェブサイトによると、TOTOの最も高価なトイレはNeorest 750Hで、価格は1万3,000ドル以上。 この人気のトイレには人が近づくと自動で開閉する蓋付きで、噴射位置が調整できる。 また、多機能の壁掛けリモコン、空気清浄機能が付いており、Bluetooth接続でお気に入りの曲をかけることもできる。 ウォシュレットは専門のミュージアムまである。 東京にあるTOTOミュージアムでは、「次世代に企業価値」を伝えることを目的にビデの歴史と進歩が展示されている。 東京にあるTOTOミュージアム。 提供: TOTOミュージアムの公式ウェブサイトによると、同ミュージアムでは衛生設備の文化と歴史を展示しており、同社は「訪れた人にTOTOの製造精神と製品開発過程を知ってもらう機会になることを願っている」とある。 TOTOは中東に複数のショールームがあり、サウジアラビア、UAE、クウェートなどに複数ある。 同社のショールームはサンフランシスコにもある。 しかし、西欧諸国はこのハイテクな衛生商品を認識しているものの、西欧の習慣にはまだ慣れが必要だ。 他の大手トイレメーカーにはINAXや東芝などがある。 価格帯はディスカウントストアで約175ドルから325ドルまであるが、高額なモデルは400ドル以上する。 コロナウイルスによる公衆衛生上の緊急事態のなか、欧米では買い占めが原因でトイレットペーパーが不足し、日本式温水洗浄便座の人気が急上昇している。 一方、製造は行き詰っていると報じられている。 日経クロステックによると、ビジネスチェーンが崩壊しており、最初にコロナウイルスのアウトブレイクが発生した中国から部品の供給が遅れている。 入手が困難になることを恐れ、部品を買いだめしようとするメーカーからの需要が増え続けているが、供給業者は追いついていない。

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新型コロナは公衆トイレで感染の危険 あり! 糞口感染の可能性が指摘される

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中国での感染拡大で工場が操業停止• 中国で部品の製造ができない• 中国からの部品の調達が出来ない• 部品がないので日本の工場での便器の製造ができない• 商品の受注停止や納期の遅れが進む• 住宅の受け渡しができない ウォシュレットの納期も遅れている? NHK(3月3日のニュース)によると、ウォシュレットの製造&納期が遅れているようです。 新型コロナウイルスの感染拡大で住宅業界にも大きな影響が出ています。 トイレやキッチンなどを生産する住宅設備メーカーでは、中国から部品の調達が難しくなっていることから商品の受注停止や納期の遅れが相次いでいます。 ~ NHKがTOTOやLIXILなど住宅設備メーカー10社に取材したところ、2日時点でほとんどの会社で受注の停止や納期の遅れが出ているということです。 このうちTOTOは、温水洗浄付きのトイレについて、先月中旬から受注を停止していてすでに在庫がある分の注文しか対応できないということです。 出典元:「」 小さな部品の調達ができないことで、住宅設備のメーカーさんだけではなく、建設会社や不動産会社まで様々な関係業者にまで影響が出てくるとは、何とも皮肉な話ですね…? 国土交通省からの通達 このように住宅設備の納品が滞っている状況に対し、国土交通省は令和2年2月27日、各自治体の担当者に対して通達を出しています。 出典元:「」 国土交通省の通達によると、製造の遅れはトイレだけではなく、システムキッチンやユニットバスなど多岐に渡るようです。 通達の内容は、トイレやシステムキッチンなどの住宅設備が未設置の状態でも、今回の特例として、建物の完了検査を行って下さいということになります。 国土交通省の狙いは、下記の流れによる建築業者の資金繰りの悪化による倒産を防ぎたいものと思われます。 トイレやシステムキッチンが設置できない• 建物の完了検査が出来ない• 建物の受け渡しが出来ず、代金の回収もできない• 建築業者の資金繰りが悪化する しかし、完了検査を通したとしても、トイレやシステムキッチンがない状態で、建築主は建物を引き取って代金を支払うのでしょうか? また、トイレやシステムキッチンがない状態で、住みたいという人はいるのでしょうか? 個人が住宅ローンの控除を受ける場合、中古物件などは売買契約を結んでから6ヶ月以内に入居する必要がありますが、このような方はトイレなどの設置が遅れたとしてもがまんして入居するかもしれません。 ですが、アパート経営を行っている大家さんなどの場合、住宅設備なしでも入居者を集められるのかというと、難しいのではないでしょうか? 国土交通省の狙いはわかりますが、効果があるのかどうかは、ちょっと判断がつきかねます。 まとめ 新型コロナウイルスの影響で、インバウンド需要に頼っていた業種は大打撃を受け、これからも様々な業種に影響が出てきて、日本経済の先行きも心配されます。 中国の工場の操業停止によって部品の調達ができず、日本が誇るウォシュレットの製造もストップするなど、思っても見なかったところにも影響が出てきています。 オリンピックの開催も予定されている日本に住む一国民としては、いち早い収束を願うのみです。

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